BASELINE
連絡の仕方
連絡の仕方を間違えて、顧問先を怒らせたことがある
この領域の一般的なやり方を8項目ぶん書き出しています。 合っていればそのまま、違うところだけ書き換えてください。
- 01
普段の連絡手段
最初に決めると楽- どんなとき
- 顧問先へ普段の連絡をするとき
- 一般的なやり方
- 担当者から、先方の担当者へメールで連絡する
電話が基本、チャットを使う、社長へ直接、など顧問先ごとに違います。
- 02
先方の窓口
最初に決めると楽- どんなとき
- 顧問先に問い合わせるとき
- 一般的なやり方
- 経理担当者を窓口とし、経理担当者がいない場合は代表者に連絡する
「社長以外に話してはいけない」「経理に直接でよい」など、指定がある顧問先は必ず残してください。
- 03
使ってはいけない連絡手段
- どんなとき
- 顧問先に連絡するとき
- 一般的なやり方
- 先方から指定がなければ、手段を限定しない
「メールは見ないので電話して」「電話は出られないのでメールで」は非常に多い指定です。 該当があれば必ず残してください。
- 04
問い合わせへの返答期限
最初に決めると楽- どんなとき
- 顧問先から問い合わせを受けたとき
- 一般的なやり方
- 当日中に一次返答し、調べが必要な場合はその旨を先に伝える
即日、翌営業日、など事務所の方針を残してください。
- 05
担当者が不在のときの対応
最初に決めると楽- どんなとき
- 担当者が不在のときに顧問先から連絡があったとき
- 一般的なやり方
- 用件を聞いて記録し、担当者から折り返す
その場で他の職員が答えてよいか、折り返しの期限があるかは事務所ごとに違います。
- 06
営業時間外の連絡
- どんなとき
- 営業時間外や休日に顧問先から連絡があったとき
- 一般的なやり方
- 翌営業日に対応し、緊急時の連絡先は事前に決めておく
携帯番号を伝えている、繁忙期だけ対応する、など事務所の方針が分かれます。
- 07
メールで誰を宛先に入れるか
- どんなとき
- 顧問先にメールを送るとき
- 一般的なやり方
- 先方の窓口を宛先にし、事務所側は担当者と所長を含める
「社長をCCに入れないでほしい」といった指定は事故になりやすい部分です。
- 08
やりとりの記録の残し方
- どんなとき
- 顧問先と電話や口頭でやりとりしたとき
- 一般的なやり方
- 要点を記録に残し、他の職員が見られるようにする
残していないと引き継ぎで最初に困る情報です。 どこに残すかを決めてください。
ここにあるのは事務手順だけです。税務判断は含みません。